【ワクチンとナノ技術】DARPAの終末計画
『2020年5月19日付 ドラゴン終盤戦（Dragon Endgame)』で紹介された記事です。
【参考】
2019年1月にキメラグループは自らが敗北することを悟り、この銀河中に支援を求める悲痛な呼びかけを行いましたが、応答はありませんでした。2020年の水瓶座の時代の強力な天体配置を認識して、黒い貴族とイエズス会に対して終盤戦としてのニューワールドオーダーを2020年1月に起動するよう指示しました。多くのネガティブなシナリオが光の勢力によって防止されましたが、一つ漏れたのがコロナウイルスのシナリオでした。最終的な敗北の前に、闇の勢力は出来る限りの混乱と苦痛を作り出すことを決心しました。ブレークスルーが計画されていた直前期に起きた1996年の大いなる忘却からちょうど24年後に当たる時期での再来です。物理層においてはコロナウイルス蔓延で、黒い貴族とその配下の権力が統合されました。コロナウイルス蔓延は、光と闇の勢力間のナノ技術戦争でキメラが支配するDARPAに一定のアドバンテージを与えました。軍が利用できるナノ技術は20年前の時点においても、一般人が知っている以上に遥かに高度です。（⇒ 全文）
コロナウイルスがDARPAの暗黒アジェンダに危険な弾みをつける
Written by Whitney Webb
2020年5月5日
序文
国防総省の研究部門が開発した技術が物議を醸していますが、現在のコロナウイルスの危機の中でこれが大きく前進しています。これらの技術の開発の裏に隠された動機や、兵器化の可能性、予想のつかない結果にもっと注意を向けるべきでしょう。
コロナウイルス (Covid-19) の危機が米国内外での封鎖、隔離、経済的打撃につながるずっと前の今年（2020年）1月、米国情報機関と国防総省は、差し迫った世界的大流行に対応するための機密計画を作成するため、国家安全保障会議と協力していました。
それ以来、諜報機関と軍事情報機関の関係者は、米国でパンデミックが発生する可能性があることを少なくとも昨年（2019年）11月、場合によってはそれ以前にも知っていたとされています。
事前周知に加え、昨年米国で実施されたウイルスによるパンデミックの発生に関する数多くのシミュレーション会議 (範囲と規模が異なる少なくとも6つのケースが想定されていた) を考慮すると、 「なぜ、世界的パンデミックが差し迫っていることや、そのような事態への対応に不備があるとわかっていたのに、政府は特に行動を起こさず、準備もしていなかったというのか」 という疑問が湧いてきます。この質問に対する答えとして、主流メディアの間では 「単に政府が無能だから」で片付けられることが多いですが、それでも危機発生の可能性は考慮されていたはずです。
では、なぜ情報機関や米国政府はこのような危機発生を承知の上で見逃しているのか？その答えは、歴史を見れば明らかなのです。政府は危機が起きている期間を使って、報道の検閲や大規模な監視ネットワークを敷いて、国民が通常は拒否するであろう政策を実行しているのです。2001年9月11日の同時多発テロに対する米国政府の対応は、米国人にとっては最も分かりやすい例かもしれません。米国政府は 真実の報道を「危険な報道」として流れを制限しています。第一次世界大戦の頃からそうです。
9/11後の愛国者法も、第二次世界大戦時の民間 「スパイ」 ネットワークもそうです。政府は実際には祖国を守るために何もしてませんが、その代わりに監視と統制を強化してきます。しかも危機が終わったずっと続きます。
この歴史を一つのレンズとして、現在のコロナウイルスの危機を見ることは、拡大し続ける大規模な監視とメディア検閲という長年の課題が、コロナウイルスの大流行によってもたらされた混乱のおかげで、いかに劇的に増加しているかを見ることができます。しかし、この危機はユニークなものでづ。なぜなら、この危機が新たな、しかも補完的な政策を後押ししているからです。この政策が実行されれば、住民を支配し抑圧しようとする他の政府の努力は、すべてではないにしても、ほとんどが時代遅れになるでしょう。
DARPAディストピア
ペンタゴンの国防高等研究計画局 (DARPA) は、その研究プロジェクトが主要なメディアにほとんど取り上げられず、また報道されても「SF映画の技術が実現した！」と賞賛されるだけで、長年の間ほとんどのアメリカ人がその存在に気づかず、ほとんど忘れ去られています。
メディアはこれまで、DARPAは世界を変える科学的進歩の道しるべとしてのイメージを描き出してきました。
しかし、最近はメディアによってDARPAの格好いいイメージが損なわれてきています。
例えば、DARPAの「昆虫同盟」プログラムは、昆虫が遺伝子組み換えウイルスを植物に導入し、標的国の食糧供給を攻撃し壊滅させるディストピア的な生物兵器プログラムであるとして、2018年にヨーロッパの科学者グループから非難をあびました。
DARPAはもちろん、これらの昆虫を使って植物を遺伝子操作しようとしているのは、十分な食糧の供給を「保護」 するためだと主張します。DARPAがこれは単に 「防衛計画」にすぎないと主張しているにもかかわらず、このような技術は使い手によっては悪用される可能性についても考慮して人々に明かすべきと言えます。
DARPAの未来的戦争兵器はメディアから最も注目されることが多いですが、DARPAはなにも植物だけでなく、人間の生物学にも長年関心を持っているようです。年間約30億ドルの資金提供を受けているDARPAには、こうした野望を追求するためにありとあらゆる手段を講じることが可能です。資金の多くは現在、2014年に設立されたDARPAの「生物技術室」 (BTO) につぎ込まれています。最近では、DARPAがBTOで行っている「ヒト生物学」などのバイオテクノロジーのプロジェクトの一部が、現在のコロナウイルスの危機の勢いに乗って大々的に宣伝されています。
最近の報道によると、DARPAは「Covid-19を阻止する最善の希望を生み出したかもしれない。」とまで言われています。
これらの技術の多くは実は、数年前に開発されたものです。その中には、DNAワクチンやRNAワクチンの製造も含まれています。DARPAが資金提供するプラットフォームも含まれています。しかもこれらのワクチンは、米国（世界）では人体への使用が認可されたことがなく、異物の遺伝物質を人体に注入する計画まであります。注目すべきは、億万長者で「博愛主義者」の活動家であるビル・ゲイツが今一番コロナウイルスのワクチン開発に乗り気になっているということと、現在は彼がDARPAと提携して開発しているワクチンというのがこの種のワクチンだということです。
しかし、今回ももちろん肝心なところが報道されません。彼らは隠れて闇のアジェンダを進めているのです。
「インビボ・ナノプラットフォーム」
2006年、DARPAは「症状が現れる前に感染症が発症するか」を見定めるための感染症予防 (PHD) プログラムを発表しました。
このプログラムでは「ウイルス性上気道病原体」に特に焦点が当てられ、「頻繁な検診によって人体の健康水準を一定状態に安定させる」ことを目的としていました。
3年後の2010年、DARPAの資金提供を受けたデューク大学の研究者たちが基盤を作りました。血液のサンプルがあれば、遺伝情報を読み取って本人がどのウイルスに感染しているかを検査することができるというものです。当時の報道によると、これらの「先制診断」はスマートフォン経由で利用可能な「インターネット上の全国インフルエンザ地図」で見ることができるようになると言われていました。
2014年にDARPAのBTOが設立されて以来、この初期プログラムから「インビボ(生体内)ナノプラットフォーム (IVN)」プログラムが生まれました。
そのプログラムでは「毒性のない無害なバイオナノ物質を人体に注入して、生物学的に重要な大小の分子をインビボ検出し、臨床的に適切な濃度の分析物の多重検出ができ、体内に電子機器を入れることなくナノプラットフォーム外部からも検診が可能となった」とされています。過去の報告では「ナノ粒子の中に病気や感染症を感知して治療するための技術だ。この技術には、人体に埋め込み可能な特定の生物学的分子を感知するナノ粒子の使用も含まれる」と書かれています。
それ以来、DARPAのIVNプログラムは、DARPAと米国国立衛生研究所 (NIH) が資金を提供する米Profusa社が現在販売・開発している製品に使われている「ソフトで伸縮性のあるハイドロゲルを皮下に注射して、健康状態のモニタリングが行える上に、スマートフォンのアプリと同期させて健康状態を即座に把握することができる」技術の製造を支援してきました。
DARPAから数百万ドルを受け取っているProfusa社は、注射可能なバイオセンサーによって生成された情報は「個人、医師、公衆衛生従事者のみで安全に共有される」と主張しています。
市民の個人的健康データに基づく国家的な「接触追跡」システムが推進されている現状は、DARPAの長年の目標である「予防的診断の国家的ウェブデータベース」に都合よく一致しています。
Profusa社はGoogle社からも支援されています。
Google社も新しい大量監視システムである「接触追跡」システムの開発取り組みに密接に関係しています。
前上院多数党院内総務のウィリアム・フリストも、同社の取締役に名を連ねています。また、米国立衛生研究所 (NIH) とも提携しており、同社は診断会社のCepheid社とも繋がっています。
Cepheid社は最近、迅速なコロナウイルス検査によってアメリカ食品医薬品局(FDA)の承認を得ており、しかも以前から炭疽菌を検出するための技術で政府と有益な契約を結んでいました。
今年の3月の時点で、Profusa社は再びDARPAの資金提供を受け、彼らのバイオセンサー注射技術が、予期されているコロナウイルス感染「第二波」を予測できるか、症状が現れる3週間前までに感染者を検出できるかを決議しました。
同社は、コロナウイルスのワクチンが一般に利用できるようになるのとほぼ同時期の来年（2021年）初めまでに、FDAから認可を受けることを予定しています。
「合成バイオ技術」
その他にもDARPAは「Living Foundries」と称するプログラムがあり、これによって「生体系の基本的な代謝プロセスをプログラムすることによって、通常では得られない膨大な数の複雑な分子を生成することができ、適応性があるオンデマンドな合成生体分子の生産が可能になる」とされています。DARPAはこのプログラムを通して合成バイオ技術を感染症予防の観点から国家安全保障の目的として据えています。
DARPAはこのプログラムによって「人工染色体をもった人工生命体」や「無から新たな生命」の創製を目的としています。または、人工遺伝物質を人間へ入れ込むことで「新しい能力の追加」(つまり人間の遺伝的改変)も目標としています。
特に後者は「哺乳類ゲノム工学のための高度な技術」と呼ばれるプロジェクトがあり、DARPAから言わせれば「高度な治療薬、ワクチン、細胞診断の開発が可能な」基本的技術を開発中だということです。
この「ヒト人工染色体 (HAC) 」は特に革新的医療技術だとして、「人体の機能を向上させ、新しい能力を得とくしたり、加齢を止めたりできる素晴らしい技術」だと宣伝して回っています。
DARPAは、睡眠や定期的な食事を必要としなくなった「スーパー兵士」を作り出した張本人であることも知られています。
「代謝的に優勢な」戦闘員を作成するプログラムもあります。
さらにもっと危険な技術の使用法である、「遺伝兵器」についての報告もあります。
遺伝兵器とは、DNAを破壊したり、人々の心と体を蝕む技術のことです。
それから、特に研究に力を入れている応用例として「バイオデザイン」プログラムがあります。このプログラムを使えば、合成生物を不死化したり、逆に「スイッチ一つで殺す」こともできます。こんなことが実現してしまったら、戦争に行くための兵士を人工的に作ったりするSF映画『ブレードランナー』のような世界になってしまうかもしれません。
もちろん、この「キル・スイッチ」の人工染色体を人間に挿入する可能性もあります。2017年、DARPAは1億ドルを「遺伝子駆動」研究に投資していることは無視できません。
この研究には、集団を一掃できる遺伝技術開発が含まれています。DARPAがしばしば「遺伝的絶滅技術」を開発しているという噂は本当かもしれません。
他にも、脳の化学を 「微調整」 するために、遺伝物質を脳のニューロンに挿入するという遺伝子組み換えウイルスを使用した実験も行われています。一例を挙げると、DARPAが後ろ盾した研究で、人間の脳細胞を改変して2種類の新しいタンパク質を作り出すことに成功しました。
1つ目のたんぱく質は外部の機器から簡単に神経活動を検出できるようにするというもので、2つ目の方は「磁性ナノ粒子」が「対象者の心に映像や音を呼び起こす」ことができるようにするものです
次世代無手術神経技術
人間の脳の化学的性質や機能を細胞レベルで変化させることは、人間の現実に対する考え方や認識を変えることを目的としたDARPAの数ある取り組みの1つにすぎません。
2002年以来、DARPAは「脳機械インターフェース (BMI) 」の開発をしてきました。
DARPAは最初、動物の動きを遠隔操作できるようにする「脳モデム」を作ることを目指していましたが、最終的には戦争で人間を「思考だけで意思を伝える」ようにしたり、遠隔操作して闘わせた利するために脳を改変する技術を開発をしようとしてきました。
この技術をめぐって著名な防衛科学者の間で大きな懸念を引き起こしてきました。2008年の報告書では、人体や脳をハッキングする可能性がある倫理的に問題がある技術であるとして非難を浴びました。
そこでDARPAは退役軍人の神経学的損傷を治療することを正式な目的として、兵士に使用する「脳インプラント」の開発作業を2011年から開始しました。2015年からはDARPAの実験でボランティアの被験者に実際に試験がされてきました。
DARPAはこの倫理的問題を問われても、うまく言い返します。2015年、当時DARPAの「スーパー兵士」プログラムを監督していた元国防科学局 (DSO)局長マイケル・ゴールドブラットは記者のこの質問に対し、「脳内に思考の制御を助けるチップを入れるのと、耳が聞こえない人がつける人工内耳に大差はない」と回答しました。
さらに、「予期せぬ事態が起きたらどうするのか？」という質問に対しては、「予期せぬことは予期できない」と返しました。
このようにDARPAが開発した技術は、人間の健康に改善をもたらすものとして宣伝されますが、思考制御のようなディストピア世界を作るための悪夢のアプリケーションと同じだと指摘されるべきでしょう。BMIも確かに医学的には大きな進歩となりますが、DARPABMIの医学的使用とマインドコントロールの区別をしていないことは明白です。
例えば、DARPAの次世代無手術神経技術(N3)の目標は「小さな脳コンピュータインターフェース」を使って、「脳から直接情報を読み取ったり、書き加えたりする」することです。
最近の報告によると、この技術には以下が含まれるといいます。
“感受性組織に損傷を与えることなく各ニューロンに到達し、独立してその活動を制御することができる光感受性センサー、あるいは他の化学物質、バイオテクノロジー、自己組織化ナノロボットを運ぶ人工ウイルスの注射技術。技術の使用法はまだ明確に規定されていないが、動物実験では恐怖、欲求、および経験の人工記憶を脳に直接プログラムすることに成功した。”
プログラムの目標とされるのは、兵士の思考に基づいて反応して発砲する 「思考制御」 兵器を作ることですが、この技術が双方向に働くということは、兵士の思考や知覚が制御されて、しかもプログラムされる恐れがあるということでもあります。
米国防総省の最終目標として、人間の戦闘機を人工知能システムに置き換えるというものがあります。
AIが搭載されたロボットを戦場に置くという計画が記載された公式の軍文書で公言されています。
もしかして、DARPAが公に認めている以上の闇の計画があるのかもしれません。それほど遠くない将来。この兵器システムに搭載された人工脳は、どの人間も区別なく自身の「武器」と見なしてくるかもしれません。
DARPAが2013年から「人工脳」を制作しています。
BMIは何もDARPAだけの専門特許ではありません。グーグルとグラクソ・スミスクラインの提携して運営する研究組織Verilyや、イーロン・マスクのニューラリンク社、
フェイスブックのBuilding 8など
これからは民間のBMI分野への参入もそう遠くないことが予想されています。
DARPAが資金提供する遺伝子ワクチン
前述したように、DARPAは論争の的になっている技術を、主に「医療技術亢進のために開発している」という決まり文句で言い訳を繰り返してきました。特にワクチンに非常に関心を持っていることに注意してください。
例えば、2010年、DARPAは「未知の病原体に対する予防接種」を可能にするワクチンの開発に着手しました。
このワクチンは、DARPAの合成生体物質で構成された何千種類もの「合成抗体」を人体に注入するというものです。
http://www.darpa.mil/dso/thrusts/bwd/act/amp/index.htm
「シンボディ(synbodies)」と呼ばれるこれらの合成抗体によって、あらゆる病原体に対抗できる免疫セットが作成できると言っています。
同年、DARPAはこの「マルチエージェント合成DNAワクチン」を作るための資金援助を開始、これが従来のワクチン製造方法に比べて迅速にワクチンを製造する方法としてメディアの報道で急速に宣伝されました。この種のワクチンには、国防総省が人間を遺伝子レベルで「人体強化」や「人体破壊」が目的で研究していたのと同じタイプの合成DNAが使われる予定でした。また、ビル・アンド・メリンダ・ゲイツ財団が、DNAワクチンとRNAワクチンに多額の資金提供を始めたのも、2010年のことでした。
2011年、国防総省は「急速に適応可能なナノ治療薬」プログラムを発表した。このプログラムでは、「進化する生物兵器、さらには遺伝子操作された生物兵器」との戦いを目指して、「治療用ナノ粒子を迅速に合成できるプラットフォーム」の構築を目指しているとされています。
メディアの報道では、これらのナノ粒子は単に「小さくても自律的な薬物送達システム」と表現されていましたが、国防総省の計画ではこれに特定の遺伝子を標的にして意図的に「オフ」にすることができる「siRNAによるRNA干渉」機能を組み合わせようとしていました。
このプログラムの創設に続く2013年、DARPAがバイオテクノロジー企業Moderna Therapeutics社に2500万ドルの資金を提供し、合成RNAワクチン製造プラットフォームを開発させることを決定しました。
「安全かつ迅速に展開できるプラットフォーム技術を開発し、新たな感染症や人工生物兵器から米国の人口を保護することを目的としています。」
2015年には合成抗体や合成遺伝物質を含むワクチンの研究が拡大します。DARPAはDNAワクチン会社Inovio Pharmaceuticals社に4500万ドルを提供。この年、DARPAが資金を提供したRNAワクチンとDNAワクチンは、研究者とメディアの両方から、この技術によって人体を「バイオリアクター化」できると捉えられるようになりました。(バイオリアクターとは、生体触媒を用いて生化学反応を行う装置のことです。)これまでとは違った反応ということです。
それ以来数年間、DARPA（国防高等研究計画局）の支援を受けたDNAとRNAのワクチン会社（モデナ、イノビオ、ドイツのキュアバックなど）は、この製品をヒトに使用するためのライセンスを得ることができませんでした。人体実験で十分な免疫効果を実証できなかったためです。
このように効果のないワクチンの例としては、キュアバックの狂犬病ワクチンの試みや、モデナのジカウイルスワクチン（こちらは米国政府の資金援助を受けています）があります。
この問題に対して回避策がいくつか提案されることになりました。その一つが、遺伝物質（RNAまたはDNA）を “自己増幅させる “ワクチンです。
ＤＮＡ／ＲＮＡワクチンの免疫応答の欠如および他の障害に対する選択の回避策としては、ワクチンにナノテクノロジーを組み込む計画があります。
その結果、今ではワクチンの遺伝物質の担体としてのナノ粒子の使用が広く推進され、研究されています。「ワクチンの安定性を向上させ、送達能力を高め、それらが誘発する免疫反応を強化するための最良の方法」としても注目されています。
DNAまたはRNAワクチンとナノテクノロジーの組み合わせは、この分野をリードする企業のおかげですでに現実のものとなっています。
例えば、DARPAの支援を受けたDNAワクチン会社イノビオ・ファーマシューティカルズ社の「SynCon」という合成ワクチンがあり、その中に「DNAナノテクノロジー」と呼ばれる技術が使用されています。さらにこの会社は、ワクチンの設計に非公表のコンピューターアルゴリズムを使用しています。他にもワクチン開発を進める研究所などは沢山ありますが、特にこのワクチン開発にビル・ゲイツ、DARPA、国立アレルギー・感染症研究所（NIAID）などの政府機関から支援があるのは、「興味深い偶然の一致」と言えるでしょう。
誰の目にも明らかな闇のアジェンダ
米国政府やビル・ゲイツからの支援を受けたDARPAの「戦略的パートナー会社」たちは、ナノテクノロジーと組み合わさったワクチン開発を先に進めることができており、米国では(おそらく)最初に承認されるワクチンの一つになる予定です。（※注：この記事の掲載は2020年5月5日です。既にそのとおりとなっております。）
国防高等研究計画局（DARPA）の裏の取り組みや、モデナ社やイノビオ社の取り組みに関するメディアの報道はこれまでのところ批判は一切なく、これまでのDARPAの研究に対する批判も忘れ去られています。ワクチンの安全性、有効性、人間の遺伝学への意図しない影響の可能性について、一般の人々には精査する余地がほとんどないという状況は極めて厄介です。
この数週間の間に、COVID-19ワクチンが入手可能になった時点で、多くの国で予防接種を義務化する動きが出てきていることを考えると、このことは特に憂慮すべきことであります。いくつかの国では、COVID-19ワクチンが義務化されるのではなく、公共の場での集会、特定の仕事、より長い期間の家を離れるなどの「平常心」に戻りたい人のために義務化される可能性が高いと思われます。
ワクチン義務化に関わる、例えばDARPAのような機関は、ワクチン作成に関わっている技術を他の目的のために利用できるこの絶好の機会を果たして逃すでしょうか？
もちろん、この質問には明確な答えはありません。しかし、DARPAの研究は人間の生物学や遺伝学を悪用し、兵器化することを目的としているという事実があります。これは誰にとっても精査するに値する、非常に憂慮すべき可能性があるのです。実際、このパンデミック危機によって国家安全保障委員会（NSCAI）がディストピア計画を推進すること、連邦政府の権限の増大、そしてDARPAのような政府機関がモデナやイノビオのような民間企業パートナーを支援してワクチンを作らせていることに、もはや疑いの余地は無いのです。
この危機が悪化すれば、サイボーグの「スーパー兵士」の登場や、思考をコントロールする機能を持ったBMIの注射などの、DARPAが開発してきた技術の多くを人々が広く導入せざるをえない状況になりかねないのです。DARPAは今回もまた「ヘルスケア、ヘルスケア」と言って一般の人々に売りつけてくるでしょう。ウイルスに対するパニックと恐怖が高まるにつれ、人々が平常心に戻ろうと必死になるにつれ、何百万人もの人々が政府が義務づけた予防接種プログラムを受け入れてしまいます。いえ、自ら進んでワクチンを接種するようになってしまうでしょう。恐怖と絶望を感じている人々は、そのワクチンにナノテクノロジーが含まれていることや、自分の存在そのものが「遺伝子組み換え」されてしまうこと、そして人格もろとも再プログラミングされる可能性があることなど、気にも留めなくなってしまうでしょう。
このままでは現在のコロナウイルス危機によってDARPAのディストピア的展望が実現してしまうように思えてなりません。どうか一度、DARPAのトランスヒューマニスト的の展望においては、人間の自由だけでなく、その存在的意義や、生物学的な構成要素そのものが支配されるという、前例のない脅威があるということを気に留めてください。
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